※文化時報2020年10月24日号の社説「『チーム葬儀』の進め方」の全文です。
浄土真宗本願寺派の本願寺鹿児島別院・教区には、将来展望委員会という組織がある。その一角を担う伝道検討委員会が昨年10月、地元の葬儀社６社と意見交換会を開いた。
家族葬や直葬は、どこまで増えているのか。お墓や納骨堂以外の埋葬を選ぶ遺族は、どれほどいるのか。葬儀社にとっては企業秘密にしたい部分もあっただろうが、一定のデータが示されたことで、鹿児島における葬儀離れの現状を寺院側が確認できたという。
こうした情報収集は、有力寺院が業者を呼び付けるだけでできるわけではない。本願寺鹿児島別院・教区がうまくできたのには、理由があった。
質問内容を事前に葬儀社側へ知らせ、「忌憚のないご意見を寄せてください」との設問を設けた。意見交換会は「寺院側の要望を伝えるものではない」と念を押し、結果として葬儀社側からさまざまな苦情を受けた。
例えば、「表白で名前の読み間違いがあった」「姿勢や作法がいい加減な僧侶がいて、式が台無しになっている」との指摘だ。式場での勤行が長すぎるので、40分以内で収めてほしいとの要望も相次いだ。
僧侶としては、首肯しがたい意見もあっただろう。だが、寺院側からは「葬儀社と寺院がコミュニケーションを取ることの重要性を感じた」との声が上がり、葬儀社側からは「初めて本音が言えた」との感想が漏れたという。
これは、寺院が葬儀社と対等に意見交換したことの証しだといえる。寺院経営に直結する貴重な情報を得られたのは、葬儀の在り方を共に考えたいという真摯な姿勢を、葬儀社側に示したからにほかならない。
葬儀は僧侶の専売特許ではない。宗教儀礼を行えるのは僧侶しかいないが・・・
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