【文化時報提供】お寺拠点に災害支援 鍵は企業連携

真言宗智山派の若手僧侶らで作る智山青年連合会(智青連、山口純雄会長)は2月13日、災害時の緊急支援について考える講習会「寺院がつなぐこれからの災害支援 地域×お寺×企業」を、千葉県船橋市の石井食品株式会社で開いた。被災地の寺院をベースキャンプとし、民間企業の力を借りながら僧侶が行う活動について、34人が学びを深めた。

学んだのは、真言宗豊山派仏教青年会(豊山仏青) の取り組み。2018年8月、豊山仏青は「イシイのミートボール」で知られる石井食品、キャンピングカーのレンタルを手掛ける株式会社レヴォレーターと災害協定を結び、僧侶が非常食をキャンピングカーに積んで被災地に届ける仕組みを整えた。

この協定に智青連も加わることが決まり、企業と連携して行う活動への理解を深める目的で、今回の講習会を企画した。

豊山仏青の林映寿会長の講演後、石井食品の石井智康社長、レヴォレーター社の板谷俊明代表取締役も加わって討論。災害時に寺院や僧侶に果たしてほしい役割について、石井社長は「地域に根差した情報収集」、板谷代表取締役は「フットワーク良く外に出ていくこと」を挙げた。

その後、参加者らは屋外で火起こしの体験や非常食の試食、泥水を浄化して作ったホットコーヒーの試飲などを行った。安西研昌法恩寺副住職(埼玉県越生町)は「お寺の仲間以外から聞いた意見が参考になった。自分もつながりを作るために動きたい」と語り、山口会長は「地域と連携し、寺院が中心となって防災をリードしていくのが重要だと感じた」と話した。

智山派災害講習・体験

火起こしを体験する若手僧侶ら

震災、台風、豪雨…よりスムーズに

宗教者による災害ボランティアは、25年前の阪神・淡路大震災を機に広がった。2011年の東日本大震災では傾聴や心のケアが注目され、近年では災害発生直後から支援に入るケースが増えてきた。真言宗豊山派仏教青年会の災害協定は・・・

 

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